海外駐在

【海外赴任】海外駐在員の求人の探し方【転職】

2020-07-30

たお

海外で働いてみたいけど、全然異動する気配がないなぁ…。思い切って転職してみようかなぁ、、、でも、転職して海外駐在員になれるのかな?

本記事では、このような疑問に答えていきます。

本記事の内容

海外で働くには、様々な方法があります。

しかし、今の会社でチャンスが回ってこないようであれば、思い切って転職するのもありだと考えています。

記事の信頼性

この記事を書いている私は、東南アジアで3年、海外駐在員をしています。

これまで、色々なパターンで海外で働いてきた人を見てきました。その中には、転職をして海外駐在員になった人もいました。

今回は私が見てきた海外駐在員のパターン、そして転職方法をご紹介します。

サラリーマンとして海外で働く方法

あなたの会社では、そもそも海外で働くチャンスはありますか?もしなければ、転職サイトに登録してみるのも1つの手段です。

雇用体系

まず前提知識として、日系企業の海外子会社(現地法人、海外支店、海外支社、海外グループ会社、海外関連会社とも呼ばれる)で働くには、大きく2つ方法があります。

海外での雇用体系

①海外駐在員
海外への出向という扱いで赴任する形態。日本の本社での採用で雇用契約は本社との契約となる。そのため、大手企業の場合、給与は現地給与・国内給与と2種類の給与がもらえる。

また、一時帰国に関する手当や住宅補助、家族帯同手当などの各種手当や、予防接種、健康診断、海外旅行保険などの福利厚生も厚い。ただし、その分日本での職位よりも高い職位を与えられ、業務に対する責任や業務範囲が重く、また本社対応や出張者の対応などに追われることも多い。

②現地採用
その名の通り、現地法人と雇用契約を結ぶ。給与は海外駐在員よりも低く、また各種手当や福利厚生も現地スタッフと同等であることが多い。また、家族帯同や一時帰国に関する手当などもないことが多い。業務責任はポジションに依存する。

海外駐在員の場合は、業務が過多になることもあり、また本社と現地の板挟みになることもよくあります。

よくあるのは、「英語で直接やってくれ」です。

例えば、本社からの問い合わせに対して、本社が英語ができないので、自分が現地スタッフに聞いて日本語で返信する、という伝書鳩の仕事などをしなけれければならないこともあるでしょう。(英語で直接やってくれ、というのは海外駐在あるあるですよね…)

一方、現地採用は、自分で国・会社・職種を選んで応募できるので、選択肢が広く、自分で決められるという自由があります。

ただし、給与は海外駐在員より低いため、給与が自分にとって許容範囲なのかどうかが現地採用でもよいのかを判断する基準になるでしょう。

海外駐在員の赴任パターン

海外駐在員の赴任パターンとして、下記4つがあります。

海外駐在員の赴任パターン

①マネージャークラスの人事異動:
社長や副社長、部長クラスとして赴任。30代後半~50代が多い。

②中堅の人事異動:
一担当として赴任。20代後半~30代中盤が多い。

③海外トレーニー:
若手が1~2年の期限付きの一担当もしくは研修生として赴任。20代前半~中盤が多い。

④その他:
海外赴任前提で転職。本社で採用され、転職後、海外駐在員として直ぐに①か②で赴任してくる。

①マネージャークラスの人事異動

日系企業では、①マネージャークラスの人事異動のパターンが多いと思います。

というのも、海外駐在員はとにかくお金がかかります。なぜなら、給与や諸手当、税金等を現地の会社で負担しています。

経営目線では、一担当の仕事であれば、ローカルスタッフで回してほしいですし、日本人が必要であれば現地採用のほうが経費が掛からないです。そのため、駐在員として②中堅③若手を抱えるのはコストがかかり、コスパが非常に悪いです。

そのため、駐在員は最低限責任者だけ残すのが定石です。

②中堅の人事異動

次に多いのが、②中堅です。このクラスはいわゆる大企業である場合が多いです。

なぜなら、大手自動車メーカーや部品サプライヤー、大手電気・電子機器メーカー、そして総合商社は海外でのビジネスが収益の中心であり、海外でビジネスをすることはごく一般的です。そのため、通常の人事異動として若手・中堅層を一定数海外へ派遣しています。

③海外トレーニー

割合としては少ないですが、海外トレーニーも一定数います。特に大企業では海外トレーニーとしての派遣が人事制度化しているためです。

④その他

最後に、ごく少数なのですが、転職して即、海外駐在になるケースもあります。

海外駐在をするために転職するのであれば、当然、即戦力を求められます。求人を見るとわかるのですが、少なくともマネージャーやその拠点長となれるレベル、もしくは同業種で海外での業務経験があり即戦力として働ける、ということを証明することを求められます。

これまで、私は同僚で出る側・来る側の両方で、このパターンを見ました。

現地採用について

もし海外や英語を使った業務について経験不足なのであれば、現地採用として働くのはありだと考えています。

なぜなら、海外駐在は1つの手段であり、目的ではないからです。

そのため、海外で働いてみたい・英語を使って働いてみたい、ということが目的なのであれば、現地採用も1つの手段です。

現地採用で数年間海外で働き、その後、転職し別の会社でマネージャーとして駐在員となった人もいました。

転職~海外駐在になるまでのスケジュール

実際に転職活動を始める前に、スケジュール感を把握しておきましょう。

会社によって赴任スケジュールは異なりますが、おおよそ転職から海外駐在まで最短でも9ヶ月程度かかります。

特に、赴任前研修期間は会社によって異なりますので、転職活動中に人事担当者へ聞いてみましょう。

スケジュール

<転職活動>3ヶ月
①転職サイト登録、面談
②応募、書類選考
③面接

<退職>2~3ヶ月
④引継ぎ
⑤退職

<入社、オリエンテーション>2~3ヶ月
⑥入社
⑦研修
⑧ビザ手続き
⑨赴任

赴任スケジュールの例(1月赴任の場合)

海外駐在員の求人情報の探し方

海外駐在員の求人情報を探すには、求人サイトに登録する必要があります。

求人サイトは大きく2つに分かれます。

求人サイトの分類

①転職エージェント:
リクルートエージェントdo-daエージェントサービスなど

②転職サイト:
リクナビNEXTdo-daなど

転職エージェントでは、まず仕事選びの段階から情報提供が始まり、応募書類の添削や面接のアドバイス、面接の日程調整や企業との条件交渉など、求職者に伴走してアドバイスを行い、転職に必要な手続きを代行します。
一方、転職サイトの場合は、仕事選びから応募書類の作成、日程調整などはすべて自分で行うため、マイペースに転職活動を進めることができます。

リクルートエージェントとリクナビNEXTの違い | リクルートエージェント

私の意見としては、まずは②転職サイトに登録し、情報をサーチすることをお勧めします。

転職サイトを勧める理由

私が転職サイトへの登録を進める理由は下記2点です。

①自分で求人が検索できる
転職エージェントによっては、自分で求人が検索できず、求人情報をエージェントにお願いするしかない転職エージェントがあります。このような転職エージェントサイトは、一方的に受け身にならざるを得ず、またエージェントが紹介しなければ応募もできません。

②転職エージェントからの連絡がこない
一度転職エージェントサイトへ登録すると、転職エージェントからの営業活動がすごいです。また、一方で方向性が決まっていないまま登録しても求人を紹介してくれない可能性が高いため(後述)、お互い時間のムダになる可能性が高い。

転職エージェント登録の優先度を下げる理由

転職エージェントは転職者が企業に採用してもらい、企業からお金をもらうというビジネスモデルです。

そのため、転職エージェントは転職をしてくれる可能性が高い登録者を熱心にサポートします。裏を返せば、

  1. 転職をする気がない登録者
  2. 未経験など採用の可能性が低い登録者

の優先順位を著しく下げます。

端的に言えば、基本的に放置されるのが普通だと思ってください。

そのため、「まずは情報を聞いてみたい」という理由で登録すると、一向に求人を紹介してもらえないという状況に陥ります。

これを防ぐため、なんとなくで転職エージェントに登録するのはお勧めしません。

転職理由、転職したい会社の絞り込み、自己分析が終わった段階で転職エージェントに登録すると、方向性にマッチするように進めてくれます。

転職エージェントは、履歴書や職務経歴書の添削、面接の練習など、転職をサポートしてくれますので、実際に転職活動を進めるタイミングでは積極的に使いましょう。

転職サイトの使い方

さて、実際に転職サイトへ登録を進めましょう。具体的にリクナビNEXTdo-daへ登録することをお勧めします。

そして、下記のようなキーワードで検索していきましょう。

検索キーワード

・キーワード:海外駐在、海外赴任、海外転勤
・勤務地:海外

現地採用の案件も混ざっているので、注意してください。

ある程度、希望の条件を満たす企業がいくつかみつかったら、リクルートエージェントdo-daエージェントサービスなどの転職エージェントにも登録し、転職活動を開始しましょう。

おわりに

なかなか希望の求人が見つからない場合も多いですが、そういう時は海外営業や海外出張の多い業務を探すのも手です。

そういった企業は海外法人を持ってますので、今すぐではなく将来的に赴任するために力をつけるというのもキャリア戦略の1つです。

いずれにせよ、まずは登録して情報を取りに行きましょう。

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